ドローンの普及が進んだことで、メディアで見かける機会やさまざまな分野での活用が増えています。

しかし、「ドローンって具体的にどんなものなの？」と疑問に思う方も多いはずです。

今回の記事では、ドローンの定義や特徴、ラジコンとの違いなどを詳しく解説いたします。

を知ることができます。

これからドローンについての知識を付けていきたいという方は、是非最後までご覧ください。

ドローン（UAV）とはなにか？

まず最初にドローンの定義を中心に、ドローンとはどういった機器なのかを解説します。

「ドローンって何」と思っている方は参考にしてみてください。

ドローンの定義

ドローンは「無人航空機(unmanned aerial vehicle)」の一種で、無人による遠隔操作または自動制御により飛行できる航空機を指します。

「無人航空機(unmanned aerial vehicle)」頭文字3つを取り、「UAV」と呼ばれることもあります。

飛行機やヘリコプターなど人が搭乗する航空機は「有人機」に分類されるため、空を飛ぶ航空機であってもドローンとは別物です。

なお、航空法ではドローンを以下のように定義しています。

「飛行機、回転翼航空機、滑空機、飛行船であって構造上人が乗ることができないもののうち、遠隔操作又は自動操縦により飛行させることができるもの（100g未満の重量（機体本体の重量とバッテリーの重量の合計）のものを除く）」

引用：国土交通省

上記に当てはまる機体の総称を「無人航空機」と呼んでおり、ドローン（マルチコプター）の他にもラジコン機、農薬散布用ヘリコプター等が該当します。

無人航空機に該当する機体は、航空法の規制を遵守した上で飛行しなければなりません。

法的な定義以外にも「ドローン」と呼ばれるものがある

航空法による定義に当てはまらないものの、「ドローン」と呼ばれる機体もあります。

例えば、100g未満の機体は「トイドローン」、水中を移動する無人機を「水中ドローン」と呼ぶなどが挙げられます。

遠隔操作で上空を飛ぶ無人機、または上空でなくても遠隔操作する無人機に対して「ドローン」という言葉が用いられているようです。

ドローンの名前の由来

「ドローン(Drone)」、英語で「オス蜂」を意味する言葉です。

機体が飛行する際のプロペラ音が蜂の羽音に似ていることから、ドローンと呼ばれるようになりました。

ドローンとラジコンヘリの違い

ドローンと似たような機体でラジコンヘリがありますが、明確な違いとしては「自律飛行ができるかどうか」や「プロペラの数」が挙げられます。

航空法ではドローンもラジコンヘリも遠隔操作で飛行する「無人航空機」にカテゴライズされるのですが、厳密には以下のような違いがあります。

ドローン	ラジコン
・商標登録されていない名称 ・GPS、電子コンパス、加速度センサー等により自律飛行が可能 ・プロペラの数が4個が主流	・商標登録されている名称　※㈱増田屋コーポレーション登録商標 ・すべて手動での操作が必要 ・プロペラの数が1,2個が主流

ドローンの仕組みと利用する機器

ドローンは主に以下の機器から成り立っています。

• ドローン本体
• バッテリー
• カメラ
• コントローラー（プロポ）
• モニター
• アプリ

では、それぞれの機器がどのような役割を担っているのか詳しく見ていきましょう。

ドローン本体

飛行するドローンの本体です。

一般的には複数のプロペラが付いており、GPS搭載で安定して飛行させることができます。

バッテリー

ドローンを作動させるために必要なパーツで、「リチウムリポバッテリー」が用いられています。

飛行中にバッテリーが切れると危険なため、一定の残量を下回った際は自動的に帰還する機能を搭載しているドローンもあります。

カメラ

ドローンで空撮する際に必要となるパーツです。

カメラが搭載された状態で販売しているドローンもありますが、お好みのカメラを購入して後付けすることも可能です。

機種によっては4K動画撮影に対応している場合もあるので、クオリティの高い動画を創り出すこともできます。

コントローラー(プロポ)

プロポとも呼ばれるコントローラーは、左右のスティックやスイッチなどによりドローンを動かしたり様々な機能を使って、ドローンを操作します。

ドローンはGPS制御により自らの位置を把握しながら飛行しているため、飛行中にスティックを離しても墜落することはありません。

モニター

プロポに接続することで、ドローンからの映像をモニタリングしながらの飛行が可能です。

目視でドローン本体、モニターで周囲の状況を監視しながら、安全にドローンを飛ばせます。

アプリ

ドローンの機種によってスマホやタブレットに専用アプリを使用して、映像のモニタリングや操作の補助、ドローン本体の状況確認を行うことができます。

また、フライトシミュレーターという飛行訓練ソフトが付属している場合もあるため、初心者の方は飛行の練習ができます。

ドローンの主な種類

ドローンの主な種類を解説します。

主な種類は以下の5つです。

シングルローター型	回転翼（ローター）が1つのドローン
マルチコプター型	回転翼（ローター）が複数のドローン
ハイブリッドドローン(VTOL型ドローン)	垂直で離着陸がでガソリンと電力で飛行するドローン
水中用ドローン	水中を移動するドローン
トイドローン	機体重量100g未満のドローン

では、1つずつ詳しくみていきましょう。

シングルローター型ドローン

1つの回転翼(ローター)のみで浮上し、ローターの角度を変えることで任意の方向へ移動するドローンです。

安定した離着陸が行える他、機体の制御を1つのローターで行うため燃費が良いというメリットがあります。

一方、ローターが複数あるマルチコプター型よりも操縦が難しく、複雑な構造をしているためメンテナンスも容易ではないというデメリットもあります。

マルチコプター型ドローン

回転翼(ローター)が1つのシングルローター型に対し、マルチコプター型は複数の回転翼(ローター)が付いているタイプのドローンです。

国内では特に多く見られる形状で、風の影響を受けにくいため安定した飛行ができます。

ローターの数は4つが最もポピュラーで、6つや8つ付いている機体もありますが数が多くなる程重量が増えて扱いが難しくなります。

ハイブリッドドローン（VTOL型ドローン）

一般的なドローンはバッテリーによる電力供給で作動していますが、ハイブリッドドローンはガソリンを燃料とするドローンです。

ガソリンで機体のエンジン発電機から電気が生じ、その電気でモーターを回すことで機体が動きます。

燃料をガソリンにすることでバッテリーよりも軽量・高出力・低燃費で飛行させることができるため、主に産業用ドローンで採用されているタイプです。

また、VTOL(Vertical Takeoff and Landing)型は、滑走路を必要とせず垂直での離着陸が可能です。

水中用ドローン

ドローンとは本来、空を飛行する無人航空機を指す名称ですが、近年では水中を移動する無人機を「水中ドローン」と呼んでいます。

水中映像の撮影や釣りといった趣味目的での活用や、海中や河川の調査、点検、水難救助といった水中事業での活躍が期待されています。

トイドローン

機体重量が100g未満のドローンは「トイドローン」に分類されます。

航空法の規制対象が「機体重量100g以上の無人航空機」になっているため、トイドローンは規制の対象外で比較的自由に飛ばせるのが特徴です。

価格もリーズナブルで初めてのドローンでも扱いやすいですし、練習機としても向いています。

ドローンの主な利用用途

ドローンの主な利用用途を解説します。

主な利用用途は以下の4つです。

ホビー用	・趣味での飛行 ・空撮
産業用	・測量 ・農薬散布 ・インフラ点検 ・セキュリティ ・漁業 ・災害復旧
競技用	・ドローンレース ・ドローンサッカー
軍事用	・偵察 ・攻撃

では、それぞれの用途について詳しくみていきましょう。

ホビー用

趣味として飛行を楽しむためのドローンで、カメラを搭載した機種であれば空撮ができます。

近年は技術の進歩によりハイクオリティな写真・動画を撮影できる機種も増えており、商業目的の写真・動画撮影にホビー用ドローンが使われる場合もあるようです。

安価な機体もある他、航空法の規制対象外とされる100g未満の重量の機体も販売されているため、初心者の方も挑戦しやすいドローンといえます。

産業用

産業用ドローンは主に以下のような用途で使われます。

• 測量
• 農薬散布
• インフラ点検
• セキュリティ
• 漁業
• 災害復旧

産業活用を目的としたドローンで、農薬散布やインフラ点検、測量などの分野で用いられています。

あらゆる業界の人手不足解消・作業効率向上が期待されており、配達や救助活動などを目的としたドローンも実用化が進んでいます。

競技用

国内外問わず、ドローン操縦のテクニックや速度を競うドローンレースやチーム競技のドローンサッカーも盛んに行われています。

それぞれの競技に特化した機体が販売されており、プレイヤー自身がカスタマイズして機体を組み立てることもできます。

初心者向けの大会やイベント、体験会も開催されているため、初心者でも参加しやすいです。

軍事用

ドローンは元々軍事用兵器として開発されました。

現在もアメリカやイスラエルなどで軍事用ドローンの開発は進められており、上空からの偵察や攻撃などに用いられています。

ドローンは撃墜されてもパイロットが被害を被ることはありませんが、ドローンからの攻撃により民間人が巻き添えとなる報道もあるため、賛否が分かれている用途です。

ドローンの主要メーカー

ドローンを開発・販売するメーカーは世界各地に存在します。

中でも、特に主要となっているメーカーは以下の通りです。

DJI

中国広東省深圳にある、ドローンやその関連機器を製造する会社です。

設立は2006年と比較的新しい会社ですが、世界の民生用ドローン市場において約7割のシェア率を誇っています。

国内でも「DJI JAPAN」という拠点を構えており、DJI正規代理店も複数存在しているため、最も有名なメーカーと言っても過言ではありません。

holy stone

中国福建省にある、2014年に設立したばかりの企業です。

主に機体重量100g未満のトイドローンを販売しており、ECサイトを中心に購入できます。

サポート体制もしっかりしているとユーザーの間で好評なため、初心者にもおすすめのドローンメーカーと言えます。

京商

株式会社エーツーの傘下にある企業で、国産トイドローンにおける代表的メーカーです。

元々ラジコンメーカーとして知られていましたが、現在はドローンの開発や販売も行っています。

ドローンレース向けの機種もラインナップしており、機敏で小回りの効く飛行を楽しみたい方におすすめです。

ACSL

ACSLは、産業用ドローンを開発している国内メーカーで、代表的な機種に「蒼天（SOTEN）」があります。

国産パーツで製造されており、セキュリティ性の高さに特化しているため、産業分野での活用で機密情報の流出やハッキングの防止が可能です。

ドローンの活用幅が広がる中で、セキュリティ性の高い国産ドローンの需要が高まっているため、今後注目のメーカーと言えるでしょう。

ドローンの価格帯

ドローンは機種によって値段が大きく異なります。

例えば、トイドローンであれば、数千円～1万円程度から購入できますし、カメラ付きの高性能なモデルになると、1万円～4万円程度する場合があります。

一方で、産業用ドローンの場合は、最低でも10万円以上する高額な機体がほとんどで、性能にこだわれば100万円を超える機体もあります。

ドローンの価格についてはこちらの記事で詳しく解説していますので、購入する際の参考にしてみてください。

ドローンの購入方法

ドローンの主な購入方法としては以下の通りです。

• 家電量販店
• ECサイト
• ドローン専門店
• フリマアプリ、オークションサイト

家電量販店は商品知識のある販売員にアドバイスをもらうこともできるため、初心者の方は特におすすめです。

「ドローンについてある程度知っている」「既に欲しい機種が定まっている」という方は、店舗まで足を運ばなくてもドローンを入手できるECサイトやドローンの品数が多い専門店を利用しても良いでしょう。

フリマアプリやオークションサイトでは安価なドローンもありますが、正規に購入したものは保証の対象とならない製品もあるため注意が必要です。

ドローンの購入先に関する詳しい解説は、こちらの記事でも行っています。

初心者におすすめのドローン機種は？

初心者におすすめのドローンの機種を紹介します。

数多くラインナップされている中で、機能や特徴を理解した上で自分に合う機種を選びましょう。

例えば、初心者の場合、操縦の練習に使えるリーズナブルかつ軽量・小型の機種がおすすめです。

主なおすすめの機種としては以下の通りです。

機種名	メーカー	特徴
Tello	Ryze Technology	100g未満で高性能・高品質 プログラミングによる自律飛行も可能
HS210Pro	Holy Stone	100g未満＆1万円以下で購入できる プロペラガードありで安全
LACIERO	GFORCE	100g未満で4K/2Kカメラを搭載 日本メーカーで安心

ドローンが注目を集めたきっかけ

ドローンは元々、70年以上も前の第二次世界大戦中に軍事用の兵器として開発された機体です。

実用性の観点から戦時中に大きく広まることはありませんでしたが、近年では趣味用・産業用において注目を集めています。

日本では1987年にヤマハ社が農業散布用無人ヘリコプターを発売し、農業用ドローンの存在が国内に広まっていきました。

そして2010年頃、フランスのメーカーより発売されたスマホで操作できる小型ドローンがホビー分野として注目を集め、普及が拡大したと言われています。

国内では個人用ドローンの利用を巡る事件や議論が話題を集めたことから、ネガティブなイメージが広がりつつあったのですが、最近では趣味用ドローンの普及や、さまざまな分野のでの活用から認知度が高まっています。

ドローンを飛ばすのは誰でも可能？

「ドローンを飛ばすのに免許って必要？」と思っている方も多いはずです。

ここでは、ドローンを飛行させる際に免許や資格が必要なのかについて解説します。

ドローンの飛行自体に免許や資格は不要

現時点での法律において、ドローンを飛行するうえで免許や資格の取得は義務付けられていません。

そのため、ドローンを飛ばすだけなら誰でも可能です。

ただし、取得は任意ですが民間資格や国家資格は存在しています。

資格を取得しておけば、ドローンに関する一定以上の知識・操縦技術を持っている証明になりますし、特定の飛行方法を行う上での許可申請を省略できるメリットがあります。

飛行時は様々な法規制を遵守しなければならない

ドローンの飛行に関しては、「航空法」や「小型無人機等飛行禁止法」によりルールが定められています。

法律に違反すると罰則が科されるため、法規制の理解と飛行時の注意が必要です。

ドローンの飛行に関する法規制については以下の記事で詳しく解説しています。併せてチェックしてみてください。

特定の飛行方法する場合には資格や許可申請が必要

ドローンの飛行に関する規制は「航空法」によって定められています。

航空法では100g以上の機体に対して、以下の飛行場所や飛行方法でのドローンの利用を規制しています。

飛行場所	・空港等周辺の空域 ・地上または水面から150メートル以上の高度 ・人口集中地区の上空
飛行方法	・日の入り前や日没後の夜間飛行 ・目視外の飛行 ・人や建物と30メートル未満の距離まで近づく飛行 ・お祭りやイベントなど催し場所上空での飛行 ・危険物を輸送する飛行 ・機体からの物件投下

上記に該当する飛行をする場合は、国土交通省への許可申請が必要です。

また、ドローンの国家資格を取得すると、一部の特定飛行の許可申請が不要になります。

ドローンに関連する国家資格・民間資格

ドローンを飛行させる上で資格の取得は不要ですが、知識や操縦技術の証明ができる国家資格・民間資格があります。

主な資格は以下の通りです。

国家資格	・一等/二等操縦者技能証明
民間資格	・DJI CAMPスペシャリスト ・DPA回転翼3級 ・JUIDA無人航空機操縦技能 ・ドローン検定

国家資格を取得すると一部の特定飛行を行う上での許可申請が不要になります。

ただし、資格取得のための費用も高額で時間もかかるため、短期間で資格を取得してビジネスに活用したい場合は民間資格を取得するのもおすすめです。

ドローンを飛行させる上での注意点

ドローンは誰でも飛ばせますが、以下の点に注意しなければなりません。

• 飛行場所や方法に関する法規制を遵守する
• 使用する機体によって関わる法律を把握する
• 飛行場所の許可を取って周囲に配慮しながら飛行させる
• 事故に備えてドローン保険にする

一歩間違えれば深刻な事態に陥る恐れもあるため、しっかりと把握しておきましょう。

飛行場所や方法に関する法規制を遵守する

ドローンの飛行に関しては法律により厳しい規制ルールが定められています。

主に「航空法」と「小型無人機等飛行禁止法」の2つの法律により、以下のような飛行場所・飛行方法でドローンを飛ばすことは禁止されています。

航空法	飛行場所	・空港等周辺の空域 ・地上または水面から150メートル以上の高度 ・人口集中地区の上空
	飛行方法	・日の入り前や日没後の夜間飛行 ・目視外の飛行 ・人や建物と30メートル未満の距離まで近づく飛行 ・お祭りやイベントなど催し場所上空での飛行 ・危険物を輸送する飛行 ・機体からの物件投下
小型無人機等飛行禁止法		・国の重要な施設(国会議事堂、首相官邸、皇居など) ・外国公館 ・防衛関係施設(自衛隊施設、在日米軍施設) ・空港 ・原子力事業所 ※上記の施設及びその周辺概ね300mの地域

さらに、他人の敷地内で勝手にドローンを飛ばせば「民法」、道路上で勝手にドローンを飛ばして交通に影響を与えれば「道路交通法」に抵触します。

屋外である以上、ドローンを飛行させることは何らかの法律に抵触するリスクがあるものと考えて、事前に知識を身に付けておきましょう。

使用する機体によって関わる法律を把握すると

ドローンを飛行させる際は、操縦方法をしっかりと覚えなければなりません。

操縦方法を覚えるだけであれば簡単にできますが、地面を走るラジコンカーなどとは操作感が全く異なるため、何度も練習を重ねて、操作に慣れておきましょう。

なお、操縦に関わる法規制としては「電波法」が挙げられます。

操縦に使うプロポは通常2.4GHz帯の周波数が使用されていますが、VPV対応ドローンなど5.7GHz帯・5.8GHz帯を使用しているプロポを使う際は無線免許・資格が必要です。

無資格・無免許で使えば電波法違反になるため注意しましょう。

飛行場所の許可を取って周囲に配慮しながら飛行させる

ドローンを飛ばす時は法規制を守るだけでなく、飛行場所の許可も取った上で周囲に配慮しながら飛ばさなければなりません。

法的には問題なくても、飛行場所が定めるルールでドローンの飛行が禁止されているケースもあります。

その他にも、飛行場所の周辺に人がいる場合は、事故が起きないよう配慮しながら飛行させてください。

事故に備えてドローン保険に加入する

ドローンの飛行には、誤操作や機体トラブルにより生じた墜落・衝突事故で機体が破損というリスクも付いて回ります。

10万円を超える高額な機体が破損となれば、金銭的な被害も大きくなりますし、運悪く機体が人や他人の所有物に当たって損傷を与えると、損害賠償を請求される可能性もあります。

予期せぬトラブルが原因で多額の出費を強いられるリスクに備えるためにも、ドローン向けの保険に加入しておくのがおすすめです。

ドローン向けの保険には、所有する機体の損害を補償してくれる「機体保険」と、人や物に損傷を与えたことで請求された賠償金を補償してくれる「賠償責任保険」の2種類があります。

東京海上日動や損保ジャパンなど、様々な保険会社がドローン保険を提供しているため、自分に合ったプランを選びましょう。

ドローン保険の詳しい解説に加え、おすすめのドローン保険をこちらの記事でご紹介しています。

ドローン保険の加入を検討する際は参考にしてみてください。

安全にドローンを飛ばすためにもドローンスクールへ通うのがおすすめ

ドローンを飛行させる上で十分な知識と操縦技術を身に付けるためにも、ドローンスクールに通うのがおすすめです。

知識と技術が不十分なままドローンを飛ばすと、深刻な事故につながる危険性があります。

独学だと正しい操縦スキルが身につかない可能性もありますし、練習方法が分からない方もいるでしょう。

ドローンスクール主催の講習会に参加すれば、プロの講師による直接指導で必要なスキルが効率よく身に付きます。

ドローンスクールについての詳しい解説はこちらの記事に記載していますので、併せてご覧ください。

ドローンは将来的にどうなる？

ドローンは趣味だけでなくビジネス活用にも大きな注目を集めており、今後も需要は高まり続ける一方であると見込まれます。

市場規模は国内で約3000億円（2022年時点）、世界規模で約3兆円（2020年時点）と言われており、今後もさらなる成長が期待されています。

日本でも2022年12月には航空法が改正され、有人地帯における目視外飛行(レベル4)も可能となります。

法整備が着々と進むと、ドローンが活躍する分野もより拡大するでしょう。

さらに、技術の発展とインフラ整備が進めば、街中の上空をドローンが飛び交う景色が当たり前になるかもしれません。

しかし、ドローン活用の場面が増えると、事故発生の可能性も高まります。

航空法改正案の内容にはレベル4の飛行に必須となる「免許制度」や「機体認証制度」も含まれているため、ドローン操縦士を仕事にする方は免許取得の必要性が一層高まることでしょう。

【おまけ】ドローンに関連する用語集

ドローンについて調べていると、「FPV」や「マイクロドローン」といった単語を一度は目にしたことのある方も多いと思います。

最後に、ドローンに関してよく見受けられる単語を意味と一緒にご紹介いたします。

FPV

FPVとは「First Person View」という単語を略した言葉で、一人称視点という意味があります。

ドローンの場合は専用のゴーグルを装着し、ドローン本体からの視点を楽しみながら操作できる機能です。

ただし、FPV対応のドローンは無線免許・資格の取得が必須となります。

無資格・無免許で使用すると電波法違反として罰則が科せられるため注意しましょう。

マイクロドローン

マイクロドローンは、その名の通り超小型ドローンです。

おもちゃのような見た目をしていますが、通常のドローンとは異なり飛行制御機能が搭載されていないため、安定した飛行が難しくなっています。

ドローンレースや室内でのドローン飛行を楽しむなどの目的で利用されることが多いです。

VTXとは？

VTXは「Video Transmitter」の略で、ドローンに搭載したカメラが捉えた映像をゴーグルへ伝送するための機器です。

通常のドローンに自分でFPV機能を付ける際に利用されています。

まとめ

ドローンとは遠隔操作または自動制御により飛行する無人航空機のことを指します。

軍事用と民生用の2種類がありますが、一般的に社会へ出回っているものはほとんどが民生用です。

さらに、趣味目的の飛行だけでなく、産業目的での活用例も増え続けておりドローンの需要は拡大し続けています。

興味はあるけれど機械に詳しくない初心者が挑戦するにはハードルが高そうとイメージされがちですが、プロが丁寧に指導してくれるドローンスクールを活用すれば、短期間で安心して知識と操縦技術を身に付けることができます。

今後は社会的な注目を更に集めること間違いなしなので、今回の記事をきっかけにドローンへの興味を持ってみてください。