農業におけるドローンの使われ方とは?今後の展望も併せて解説

農業の分野におけるドローンの存在感は日増しに強くなり、今後、さらにドローンは農業に欠かせない重要なポジションを担うことになると考えられています。現在、どのような使われ方をしているのか、そして今後どうなっていくのかを解説していきます。

農業が抱える問題

「農業従事者の高齢化」「人手不足」「後継ぎ不在」これら深刻な問題を抱えているのが日本の農業です。若者の農業に対するイメージも「収入が不安定」「とにかく大変」「TPPによって悪影響を受けそう」といったマイナスなイメージが先行しています。

広大な圃場(作物を栽培する田畑)をわずかな人の手で一つずつ丁寧に作業し、夏の暑い日でも休むことができない厳しさ、それでいて天候に左右されてしまう収入の不安定さなど、確かに大変そうなイメージを抱いてしまうのは仕方がない部分もあるかもしれません。

しかし、農業分野におけるドローンの登場によって、そのイメージは大きく覆され、むしろ誤解を恐れずに言えば、ある種「楽しみながら」農業を営むことができるようになりつつあるのです。

 

農業におけるドローンの使われ方

では、農業でのドローンが実際にどんな使われ方をしているのか見てみましょう。

農薬散布

ドローンに農薬を積載して空中から散布する方法です。

これまで空中散布と言えば産業用無人ヘリなどを活用していましたが、この無人ヘリは1000万円以上もする高価なもので一人では持ち運びもできません。有人ヘリの場合も農協へ委託することになりますのでコストが大きく膨らみます。

およそ50ヘクタールで年間150万円、加えて農薬のコストもかかりますので、農家にとっては非常に大きな出費となっていたのです。

一方で、農業に使われるドローンは100万円~200万円ほどであり、一度購入すればあとは毎年のコストを農薬のみに抑えることができます。

さらに、ヘリよりも至近距離で散布することができますので、農薬の量を減らしながらより高い効果が得られやすくなるのです。

精密農業

一見同じに見える圃場や一つ一つの農作物であっても、細かくみてみると“ばらつき”があり、どれも同じではありません。

これまで農家の方の「経験や勘」を重視して行われてきた圃場や農作物の管理を、情報通信技術を導入することで各要素を数値化し、圃場や一つ一つの農作物をより最適に管理することで、農作物の収穫量や品質の向上を目指す手法が精密農業で、ドローンはこうした手法に適しています。

単純にドローンのカメラから得た情報を解析するだけでなく「マルチスペクトルカメラ」と呼ばれる近赤外線などの光波が取得できるカメラを搭載したドローンを自動航行させることでそれらの情報を合成し、指数化して分析します。

生育状況はもちろん、病気や害虫の兆候まで細かく知ることができるようになり、圃場や農作物を適切に管理することに繋げるもので、ドローンの農業活用方法として、有効なものであるといえます。

害獣対策

ドローンに搭載した通常のカメラのほか「サーマルカメラ」と呼ばれる赤外線を検出するカメラなどを駆使し、農作物に害を与える野生動物を監視したり対策を行ったりするものです。

特に近年、野生のクマ、イノシシ、シカなどが農作物を食い荒らしてしまう事例が後を絶ちません。空撮によりそれら野生動物の生態調査を行ったり、あるいは音や匂いを発することで追い払ったりすることができるようになるものと思われます。

 

今後の展望

農家の方が自身で農業用にドローンを購入して上記のような作業に活用するのも良いでしょう。そうすることでこれまで人の手で行ってきた重労働から解放され、作業効率や品質管理が向上しますので生産性も高くなっていくでしょう。

しかし、それよりも大きな問題は「後継者がいない」ということです。

少し大げさかもしれませんが、このまま後継者が現れなければ、数十年後もしかしたら日本から農業が消えてしまうかもしれないのです。

そこで大きな期待を寄せられているのが、今回ご紹介したようなドローンの農業における活用方法です。

他のテクノロジーと連携することで苗を植えたり種を蒔いたりするのもオートメーション化できるようになるでしょうし、生育状態に応じて適切な水の量、農薬の量などを解析して与えることができるようになります。

ドローン関連事業者が農業に参入することで、新たなビジネスや雇用の創出にも繋がり、またドローンを活用して農業を営めば、たとえ初心者であっても圃場の管理、農作物の品質や生産性などベテランに引けを取らないクオリティを保つことが可能になるのです。

いずれにおいても、少ない人数で大きな効果が見込めます。

農業は、ドローンの登場によってアナログだったイメージから一気に“現代的なビジネス”へと変貌を遂げようとしているのです。

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