農業用ドローンの活用事例やメリット、機体の選び方まで

更新日: 2022.06.01 公開日: 2022.01.07
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趣味だけでなく、点検や測量、配達など様々な産業分野でも活用できると期待されているドローン。

そんな中、農業においてもドローンの活用事例が触れていることはご存知でしょうか。

農薬が搭載可能など、農業に特化した「農業用ドローン」と呼ばれる機体も次々と開発されています。

今回は農業でのドローン活用に関して、具体的な活用事例や農業にドローンを導入することのメリット、農業用ドローンの選び方、必要資格の有無など詳しく解説いたします。

この記事でわかること
  • ドローンパイロットとは何か?
  • ドローンパイロットは資格が必要か?
  • ドローンパイロットの求人にはどんなものがあるのか?
  • ドローンパイロットとして働く際に準備しておきたいアイテム

をわかりやすく解説しています。

目次

農業用ドローンとは

ドローンは単純に飛行を楽しんだり、カメラを搭載して空撮を楽しんだりするだけではありません。

建築物の点検、測量、警備、配達など特定の分野における産業活用を前提とした機体も存在します。

農業の分野にも特化した機能をもつドローン「農業用ドローン」の普及が広がりつつあり、主に農薬散布業務で活用されることが多いです。

後程詳しく解説いたしますが、農業にドローンを用いることで作業の時間短縮や効率化に期待できるだけでなく、低コストで運用可能など様々なメリットを得ることができます。

まずは、農業用ドローンの具体的な活用事例をご紹介いたします。

農業用ドローンの現在の活用事例

1.農薬散布

農業用ドローンの活用事例として代表的ともいえる農薬散布。

農薬を入れることができるタンクや散布機能を搭載した機体で圃場上空を飛行させ、農薬を撒きます。

上空からの農薬散布は産業用無人ヘリを用いる方法が主流でしたが、ドローンは無人ヘリよりも小回りが効くため、小規模な圃場や傾斜のある土地でも散布しやすいのです。

ドローンによる農薬散布については、こちらの記事で詳しく解説しています。

農薬散布におすすめな機種や導入時に活用できる補助金などについてもご紹介していますので、是非参考にしてみてください。

2.センシング

ドローンに搭載したカメラで空撮を行い、撮影した画像から作物の生育状況を確認・管理するという活用方法もあります。

作物の葉色や近赤外線カメラで可視化されたタンパク含量をチェックして生育状況を診断し、診断から得られたデータを田植機やトラクター、無人ヘリなどの重機に読み込ませて適切な量の農薬や肥料を散布させます。

これにより、圃場ごとの収量のバラつきを抑えることができます。

3.施肥

農薬散布と同様、ドローンに搭載した散布装置で肥料を散布することも可能です。

液剤の肥料では十分な量を散布することが難しいため、作業効率を考慮して粒剤の肥料散布が一般的となっています。

今後、農業用ドローンの活用が期待される作業

現在は上記のような場面で農業用ドローンが活用されていますが、まだまだ活躍の場を広げることができると期待が集まっています。

1.農産物の運搬

収穫した作物を運搬する際にかかる労力削減として、ドローンに収穫物を積載の上運搬させる活用方法も挙げられています。

特に急傾斜地で栽培される果樹やつる性の重量野菜など、機械が踏み入ることの難しい圃場における運搬作業の省力化が見込まれているのです。

これにはドローンを目視できる範囲の外まで飛行させる必要があるため現時点での法規制では難しいですが、すでに民間企業の間では収穫物運搬の実証実験も行われています。

2.鳥獣被害対策

ドローン搭載した赤外線カメラと画像解析技術により作物に影響を与える動物の生息状況を把握したり、自動見回り機能を搭載して動物を寄せ付けないようにするなどの鳥獣被害対策に関する研究開発も進んでいます。

従来は人が目視で行ってきた鳥獣用罠の見回りなどに要する時間を削減できるため、今後も進展を期待するべき技術と言えます。

農業分野にドローンを取り入れることで得られるメリット

ドローンの存在は、農業分野において以下のようなメリットをもたらします。

1.作業の省力化

農業分野にドローンを取り入れた場合に得ることができる最大のメリットは、作業にかかる労力を削減できるという点です。

農薬や肥料の散布は人力により行われており、夏場など厳しい気候の日も人が屋外へ出て作業する必要がありました。

ドローンであれば簡単な操縦だけで効率よく散布作業を済ませることができる他、自動飛行機能を使えば自ら操縦する必要もなくなるため大幅な省力化につながります。

また、産業用ヘリよりもコンパクトなため1人で積み下ろしから作業まで完結させることができる手軽さもあります。

2.生産性の向上

機体により変動する場合もありますが、平均としては農業用ドローンを使うことで1分あたり10aの範囲へ農薬を散布することができます。

さらに散布を終えたらそのまま次の圃場へ移動してすぐに作業へ取り掛かることができるので、人力による散布と比較すると大幅な作業時間の短縮が見込めます。

作業を効率よく行うことで、生産性の向上にもつながるのです。

3.低コスト化

機器に農薬散布を任せるとしても、従来の方法である産業用ヘリは購入に1,000万円以上かかる場合が一般的です。

農協へ業務委託をする場合は約50haあたり年間150万円程度の出費が必要となり、かなりのコストがかかります。

ドローンも同様に初期費用は必要となりますが、機体の価格は100万円~300万円が相場です。

ドローンに搭載可能な農薬の容量によって価格は変動するので、圃場の広さに適した容量のドローンを導入すれば低コストで運用することができます。

農業用ドローンを取り入れる場合、資格や免許は必要?

自動車や重機のように、ドローンを操縦する際も取得が必須とされている資格や免許はあるのでしょうか。

原則として資格や免許は必要ない

ドローンを操縦するにあたり、取得が必要な国家資格は存在しません。

そのため、無資格・無免許の方でもドローンを飛ばすことができます。

ただし農業分野においては、「農林水産航空協会(農水協)」が定める安全基準を満たすと認定されたドローンが存在します。

安全性を認められた機体を使用することに越したことはないですが、農水協の認定機を操縦するには認定スクールを受講の上資格を取得しなければなりません。

また、DJI社製の農業用ドローンを使う場合には「UTC農業ドローン協議会」認定のスクールで資格を取得する必要があります。

このように、使用する機体によっては民間資格の取得が必要となることもあるため注意しましょう。

ただし、ドローン飛行に関する法律・規制、操作知識を身につける必要がある

ドローンそのものは無免許・無資格で操縦しても問題ありませんが、操縦するには機体や操作方法に関する知識だけでなく、屋外での飛行に関わる法規制について把握しておかなければなりません。

屋外でドローンを飛ばす場合のルールは、「航空法」や「小型無人機等飛行禁止法」により定められています。

上記の法律で規制対象となっている特殊な飛行場所・飛行方法でドローンを飛ばす場合、各関係機関への飛行許可申請が必要です。

ルールに沿わない飛行を実施すれば、当然ながら法律違反として罰則が科せられることもあるため十分に注意しましょう。

農業用ドローンの飛行に関する法律・規制や操作知識はどこで身につける?

ドローンの飛行に関する法律・規制や操作知識を身につける場合、以下の2パターンが考えられます。

  1. ドローンスクールへ通う
  2. 独学

1.ドローンスクールへ通う

一つ目の方法として、ドローンスクールを受講してドローンについて熟知した講師に指導を行ってもらう方法です。

ドローンの飛行に必要な知識を教えてくれる座学、プロの操縦士から直接指導を受けることができる実技とカリキュラムが組まれているので、効率的にスキルを身に付けることができます。

国土交通省認定のスクールに受講の上資格を取得すれば、飛行許可申請の一部か簡略化されるなどのメリットもあります。

まずは無料講習会・説明会へ参加するのもあり

ドローンスクールは全国に数多く存在し、スクールごとにカリキュラムの詳細や講師の質、授業の雰囲気に差があります。

そのため、スクールを選ぶ際はホームページなどから得ることのできる情報だけで判断するのではなく、実際に無料の講習会や説明会に参加してその場の雰囲気を掴んでおくことをおすすめします。

2.独学

2つ目の方法は独学で習得することです。

ドローンの操作方法や基礎的な知識を覚える程度であれば、1人で学ぶことも可能です。

最近ではドローンのセッティングから操作方法まで一連の流れを解説するサイトや動画もあり、スクールに通わなくても参考となる教材を見つけることができます。

とはいえ、ドローンに関して把握しておくべき知識のボリュームは多く、独学ではどこからどの範囲を勉強すれば良いのか?と悩むことになるケースも珍しくありません。

操縦を練習するにしても自分が今行っている操縦は正しいのかを客観的に判断することが難しく、上達がしにくいことも独学の難点です。

そのため、農業などビジネス目的でドローンを活用する場合はやはりドローンスクールに受講・資格取得がおすすめです。

下記にて詳しく解説しますが、例えばドローンで農薬散布を行う場合は国土交通省への飛行許可申請が必要となります。

申請は「10時間以上の飛行経験」を持つ操縦士であることが条件となっており、独学の場合は飛行経験を証明できる資格などがないことから審査に時間がかかってしまう傾向にあるのです。

趣味でドローンを飛ばす場合は法規制や正しい操縦方法さえ把握できれば独学でも問題ありませんが、ドローンのビジネス的な活用を目的としている場合はスクールで確実な知識・技術を身に付けることをおすすめします。

農業用ドローンを活用する場合は許可申請も忘れずに

先ほども触れましたが、農業用ドローンで農薬散布を行う場合は国土交通省への飛行許可申請が必要となります。

「航空法」では、ドローンの飛行において以下の場所・方法に該当する場合は無許可で実施してはならないと定められているのです。

<飛行場所>

  • 空港等周辺の空域
  • 150メートル以上の上空
  • 人口集中地区の上空

<飛行方法>

  • 夜間飛行
  • 目視外飛行
  • 人、物件から30メートル未満での飛行
  • 催し場所上空での飛行
  • 危険物輸送
  • 物件投下

農薬散布の場合、少なくとも「危険物投下」や「物件投下」に該当するため飛行許可申請を行う必要があります。

また、農業用ドローンを使う場所や時間帯によっては「夜間飛行」や「人、物件から30メートル未満での飛行」に該当する場合もあるため注意しましょう。

飛行許可申請の具体的な手順などはこちらの記事で解説していますので、申請時の参考にしてみてください。

農業用ドローンを取り入れる場合の価格はどれくらい?

農業用ドローンを取り入れる場合、機体の購入はもちろんドローン保険へ加入しておくことも大切です。

ドローンを飛行させる以上、故障による墜落・衝突事故で人や物に損害を与えてしまったり、機体が盗難や紛失に遭うリスクは避けられません。

そのため、農業用ドローンを取り入れる際にかかる費用は「機体代」と「保険代」の2種類に分けられます。

それぞれにかかる費用の目安は、以下の通りです。

1.機体代

農業用ドローンの場合、新品では「100万~300万円」が相場となっています。

100万円を下回る機体もありますが、積載可能な農薬の容量が少ない小規模な圃場向けの機体である場合が多いです。

また、容量が多くても100万円以上の機体と比較すると安全性や機能性がやや劣る恐れもあります。

2.保険代

ドローン保険に関しては、農業用ドローンの機種ごとに専用の保険プランが用意されている場合も多いです。

保険料は機種ごとに異なりますが、年間「3万円~10万円」が相場となっています。

できるだけ低コストでドローンを取り入れるためには?

農業用ドローンは相場の最低ラインでも100万円はかかるため、新品を購入して取り入れる場合のコストは決して低いものではありません。

コストを抑えながら農業用ドローンを取り入れる方法としては、以下の3つが挙げられます。

1.中古ドローンを購入する

新品では最低100万円以上の価格となっている農業用ドローンですが、中古品は「50万~100万円」が相場となっており比較的安価に購入できます。

商品によっては新品の状態に近い良質な機体を、本来の販売価格よりも安く入手できる場合もあるという点がメリットです。

ただし、十分に整備されておらず購入後すぐに故障してしまう商品が潜んでいるリスクがあることも認識しておきましょう。

中古品を購入する際は、出品者や機体の状態に関する情報をよく確認して慎重に選ぶことが大切です。

2.ドローンを自作する

機械のDIYに関する専門知識を持っており、ドローンの組み立て経験がある方は農業用ドローンを自作するという手もあります。

フレームやフライトコントローラー、モーター、バッテリーなど基本的なパーツに加え、農薬を積載するためのタンクも揃えれば農業用ドローンを作ることができます。

1からパーツを揃えて組み立てる流れが手間に感じる方は、「組み立てキット」もおすすめです。

最初から必要なパーツが揃っており、あとは説明書通りに組み立てれば農業用ドローンが完成します。

組み立てキットは完成品の機体よりも安価で販売されているため、コストの軽減につながります。

3.ドローンをレンタルする

ドローンレンタルサービスを利用し、農業用ドローンをレンタルすることも可能です。

サービスによりレンタル可能な機体の種類は異なりますが、農業に使うドローンをレンタルする場合は産業用ドローンに特化したところを利用すると良いでしょう。

また、将来的に機体の購入を検討している方も事前にレンタルサービスを利用することで、機能や操作感を試すこともできます。

レンタル料の相場としては、1日当たり「30,000円~50,000円」が相場です。

サービスによってはレンタルする日数が多い分料金が割安となることもあるため、予め料金設定についてよく確認しておきましょう。

農業用ドローンの選び方

農業用ドローンは様々な種類があり、積載可能な農薬の容量や搭載されている機能はそれぞれ異なります。

圃場の規模やドローン活用の目的により適した機種は異なるため、以下のポイントに注目しながら農業用ドローンを購入しましょう。

1.技適マークの有無

農業用ドローンを購入する際、特に注意するべきポイントが「技適マーク」です。

技適マークとは電波法により定められた技術基準を満たしていると証明するもので、このマークがないドローンを使用すると他の電波機器との通信障害が発生する恐れがあると言われています。

そのため、技適マークの付いていないドローンを使用すると電波法違反として罰則が科されるため注意しましょう。

安価な外国製のドローンには技適マークが付いていない場合もあるため、購入前に必ずチェックすることが大切です。

2.最大飛行時間

最大飛行時間とは、一度充電してから連続で飛行し続けることが可能な時間のことです。

20~30分程度が最大飛行時間となっている機体が多いですが、面積の広い圃場で使う場合や効率的に作業をしたい場合は最大飛行時間が長い機体を選ぶと良いでしょう。

飛行時間が短いと、全範囲の作業を終えるまでに何度もバッテリーを交換することになってしまいます。

3.離陸重量

離陸重量とは、機体本体の重量に農薬・バッテリー・装置などドローンが持ち上げることのできる装備を加えた際の重量です。

最大限の装備を搭載した状態の離陸重量は、「最大離陸重量」と呼ばれています。

ドローンの離陸重量は航空法により「24.9kg」を上限と定められており、これを超えると飛行時の安全性に影響を及ぼすと考えられています。

そのため、離陸重量が25kg以上になる機体は飛行許可申請時の審査が厳しくなると同時に、操縦者へ求められる点検項目が増えて飛行に至るまでのハードルが高まってしまうのです。

機体に様々な装備を搭載した結果、離陸重量が規定に近づき肝心な農薬や肥料は少ししか積むことができない…となれば不便になってしまいます。

規定の離陸重量を超えないためにも、ドローンの製品情報に記載されている「最大離陸重量」を参考に用途に適した装備・サイズの機体を購入することをおすすめします。

4.インテリジェントバッテリーは必須

バッテリー残量、充放電状態などの管理が可能な制御装置を搭載したバッテリーのことを、「インテリジェントバッテリー」と呼びます。

多くの場合バッテリー本体に残量インジケータが搭載されており、ボタンを押すだけでバッテリーの残量を確認できます。

ドローンの飛行中、バッテリー不足により制御不能となれば墜落の事故にもつながります。

そのため、こまめにドローンのバッテリーを確認しておく必要があるのです。

インテリジェントバッテリーを使用しているドローンであればバッテリー残量のチェックがしやすく、簡単に機体の状態を管理しながら安全性の高い飛行を行うことができます。

なお、DJI社製のドローンはほぼすべてインテリジェントバッテリーを使用した機体となっています。

5.自動飛行の有無

一般的にドローンはコントローラーによる操縦で上空を飛びますが、自動飛行機能があれば機体が決められたルートを自動的に飛ぶため作業にかかる負担をより抑えることができます。

農薬や肥料の散布だけでなく、農作物の生育状況確認やパトロールでも大いに役立つ機能です。

6.タンク容量(散布目的の場合)

農薬や肥料の散布にドローンを使う場合、タンク容量のチェックは必要です。

様々な容量のドローンがありますが、大容量なタンクを積載できる機体ほど価格も上がる傾向にあるため散布場所の面積に適したものを選びましょう。

目安としては、10ha以下の散布であれば5L、10ha以上の散布であれば10L、50ha以上の散布であれば16L容量の機体がおすすめです。

7.散布速度(散布目的の場合)

散布目的でドローンを使う場合、タンク容量と同様にチェックしておきたい項目が散布速度です。

散布速度に加え、散布の幅も作業の効率性を左右します。

効率的に散布を行うためにも、散布速度や散布幅は散布予定地の面積に適しているかを確認しておきましょう。

おすすめの農業用ドローンメーカー5社

農業用ドローンを開発している主要メーカー5社の特徴などをご紹介いたします。

農業用ドローンメーカー1:ヤマハ

特徴

オートバイなどの輸送用機器製造メーカーとして有名ですが、農業用ドローンに関しても2種類の自社製品を販売しています。

長年にわたり産業用無人ヘリコプターの開発・製造を行いながら培われたノウハウを活かし、高い耐久性とパワフルなダウンウォッシュが特徴的な農業用ドローンを提供しているメーカーです。

基本情報(平均価格・積載量・飛行時間など)

機体の種類・YMR-08AP
・YMR-08
価格約157万円~
最大飛行時間10分/1ha
最大離陸重量・27.0kg以下(YMR-08AP)
・24.9kg以下(YMR-08)

農業用ドローンメーカー2:DJI

特徴

世界で使用されているドローンの内、70%以上ものシェア率を誇ると言われている最大手ドローンメーカーです。

トイドローンや空撮用ドローンだけでなく、様々な分野における産業用ドローンも開発しています。

DJI製の農業用ドローンは大容量なタンクや高性能ノズル、全方向デジタルレーダー、マルチスペクトルカメラなど革新的な機能改良が施され、日本国内でも多くの農家で導入されています。

農薬散布などの作物防除用ドローンだけでなく、リモートセンシングを目的としたドローンも提供しています。

基本情報(平均価格・積載量・飛行時間など)

機体の種類(作物防除)
・Agrasシリーズ

(リモートセンシング)
・Phantom 4 RTK
・P4 Multispectral
価格(作物防除)
・約100万円~

(リモートセンシング)
・約73万円~
最大飛行時間(作物防除)
・約9分

(リモートセンシング)
・約30分
最大離陸重量(作物防除)
・45.5kg以下

(リモートセンシング)
・1391g以下

農業用ドローンメーカー3:MAZEX

特徴

MAZEXは農業林業、電設など様々な分野における産業用ドローンの製造メーカーで、高機能かつリーズナブルな機体を提供していることが特徴です。

農薬散布用ドローンを中心に600台以上の販売実績があり、独自の技術開発力を生かした機体を提供しています。

基本情報(平均価格・積載量・飛行時間など)

機体の種類・飛助MG/DX
・飛助min
価格約55万円~
最大飛行時間18分~
最大離陸重量・24.9kg(飛助MG/DX)
・13.6kg(飛助min)

農業用ドローンメーカー4:クボタ

特徴

日本国内の有名大手農機メーカーで、現在は日本だけでなく世界の農機業界をけん引する存在です。

ドローン分野に参入したのは2017年からで、OEMに近い形で農業用ドローンを販売しています。

全国のクボタグループ販売店を通じたアフターサービス体制が充実している点も特徴です。

基本情報(平均価格・積載量・飛行時間など)

機体の種類・MG-1SAK
・MG-1RTK
・T20K
価格約165万円~
最大飛行時間7分~
最大離陸重量23.8kg~

農業用ドローンメーカー5:ヤンマー

特徴

日本の発動機や農機、建機、小型船舶などを製造・販売しているメーカーです。

ヤンマーは自社で製品を開発するのではなく、代理店としてDJI製の農業用ドローンを販売しています。

なお、ヤンマーから農業用ドローンを購入した方はトラクターなど他のヤンマー製農機やスマート農業サービスへの応用がスムーズになるといったメリットもあります。

農業用ドローンはどこで販売している?

農業用ドローンは、以下のような場所で購入可能です。

  • 各メーカー販売店、特約店
  • 農機販売店
  • JA
  • フリマサイト

新品の農業用ドローンは各メーカー販売店や特約店、農機販売店、JAで販売されています。

また、メーカーのオンラインストアページから問い合わせて購入することも可能です。

新品では高額なため、中古品を購入したい場合は「ヤフオク」や「メルカリ」などのフリマサイトを活用してみましょう。

常に商品が揃っているとは限りませんが、タイミングが良ければ良質な農業用ドローンがリーズナブルな価格で販売されていることもあります。

まとめ

様々な産業分野で活躍を期待されているドローンは、すでに農業における活用事例が増えています。

農薬や肥料散布に用いられることが多いですが、今後の法整備や技術開発の進歩によってはセンシングや収穫物の運搬作業にドローンを活用する農家も増えていくことでしょう。

農業用ドローンを導入するにあたり特別な免許や資格は原則必要ありませんが、可能な限りドローンスクールで資格を取得しておくことをおすすめします。

必要なスキルが身に付くだけでなく、飛行許可申請の際は有利になるからです。

機体を購入する際は圃場の規模に適した機能のドローンを選び、有効に活用して生産性を向上させましょう。

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