将来有望なドローンのビジネスモデルとは?操縦士だけでは厳しい理由も解説

ドローンを使ったビジネスモデルが続々と登場しています。ドローンに将来性を感じて、新たなビジネスモデルを模索しているという方もいるのではないでしょうか。今回は、将来有望と言われているドローンを使ったビジネスモデルと併せて、操縦士としてだけでは生き残るのが厳しいと言われる理由についても解説します。

ドローンを使った新たなビジネスモデルは続々と登場する

ドローンは「無限の可能性を秘めている」と言われています。ドローン単体のみならず、さまざまな技術を組み合わせることで、人間がこれまでなし得なかったような複雑な作業、高度な作業、危険な作業なども容易にこなせてしまうからです。

今後、ドローンを使った画期的なビジネスモデルが続々と登場することが予想されますが、ここでは、現段階で現実的かつ実用的、そして将来性も見込めるドローンのビジネスモデルをご紹介したいと思います。

 

将来有望視されているドローンを使ったビジネスモデルとは?

農業分野のビジネスモデル

農業分野におけるドローンのビジネスモデルとしては、現段階ではやはり農薬の空中散布がもっとも実用的です。DJI AGRAS MG-1の登場によって一気に本格化しています。

物流分野におけるビジネスモデル

物流分野におけるドローンのビジネスモデルとしては宅配です。Amazon(イギリス)はすでに宅配の実証実験を成功させ、セブンイレブン(アメリカ)もドローンによる商品配送の実証実験を成功させています。

空撮分野におけるビジネスモデル

空撮分野におけるビジネスモデルは、警備や災害状況の把握などを中心に今後大きく拡大していくと言われています。人物自動追尾、AIやGPSを駆使した自律航行など、さまざまな機能が実装され始めています。

測量分野におけるビジネスモデル

国交省の「i-Construction」により、測量分野におけるドローンの導入が拡大しています。人間が行うよりも早く、正確で、セスナやヘリよりも安い費用で行える測量分野のビジネスモデルは、今後急速に発展していくことが予想されます。

点検分野におけるビジネスモデル

インフラの老朽化が進んでいる日本では、ドローンを用いてインフラ設備の点検を効率的に行うビジネスモデルが成長するでしょう。高い安全性と作業効率の良さが認められ、すでに各地でさまざまな実験が行われています。

現段階で将来的に有望と言われているのが、このようなドローンのビジネスモデルです。

 

ビジネスモデルは続々と登場してもドローン操縦士だけでは厳しい理由

今回はドローンのビジネスモデルについて解説してきました。

高齢化や少子化が進むことで懸念されている人手不足を解消するためにも、ドローンの普及は不可欠と言われています。

今後も新たなビジネスモデルが登場するはずですので、ドローンを使ったビジネスを考えている方は最新情報に目を光らせておきたいところです。

また、ここでご紹介したようなドローンのビジネスモデルは、ドローンを操縦できることが大前提ではありますが、ただ操縦するだけでは実現できないことに気づくと思います。

農薬散布のビジネスモデルでは、農薬に関する正しい知識や、農林水産省が運用を始めている「農薬を散布する小型無人飛行機(ドローン)操作の認定制度」において、認定を受けることなどが必要になってくるでしょう。

また、宅配のビジネスモデルでは、ドローンを操作するのは人ではありませんので、プログラミングの知識や安全に運行を管理するための知識や資格が求められます。

測量におけるビジネスモデルでも、画像解析ソフトを使いこなせなければなりませんし、空撮のビジネスモデルでも、ドローンで撮影した動画や静止画の編集に関する知識や技術が必要になってきます。

このように、単純にドローン操縦士として操縦ができるというだけでは、ビジネスモデルを構築することは非常に難しいと言えます。

将来的にドローンを使ったビジネスを考えている方は、できるだけ早い段階で、それがどんなビジネスモデルなのかを明確にし、必要になる知識、技術、資格など、求められる能力を身につけておくことが大切です。

RECOMMEND おすすめ記事

上に戻る