平昌五輪スタジアムで冬季オリンピックの開会式が開かれていた際、五輪組織委員会のコンピュータシステムが何者かによるサイバー攻撃を受けた可能性が判明し、セキュリティ専門家が調査を行っていることが、2018年２月10日に明らかとなりました。

韓国メディアなどからの報道によりますと、開会式の約１時間前となる９日午後７時15分頃から、組織委員会が使用しているインターネットやWI-FIのシステムがダウンし、翌日の10日正午になってもまだ完全には復旧しませんでした。

組織委員会の宋百裕報道官は、報道陣に対し「あまり重要でない、いくつかのシステムが影響を受けた。不便をかけるかたちになったことを陳謝する」と話し、「開会式への影響は無かった。選手たちや観客のみなさんの安全にも影響はまったく無かった」と述べました。

影響は無かったとのことですが、ロイター通信によりますと、予定されていた開会式で小型無人機ドローンの飛行が行えず、あらかじめ録画しておいた映像が使用されました。

ドローンの飛行中止とシステム障害との関係は明確となっていませんが、国際オリンピック委員会広報部門の担当者は「計画が突然変わったことでドローンを飛行させることができなかった」と話し、サイバー攻撃の影響をほのめかしました。

なお、組織委員会の宋報道官は「今の時点ではサイバー攻撃があったとは確認がとれていない」と述べています。

しかしながら、組織委員会のサイバーセキュリティーチームの他、韓国国防省などの専門家らで構成する対策部隊が、システムがダウンした詳しい状況や原因を調べていることを認めています。

組織委員会および韓国政府の両者が、今回のケースを重大視していることがうかがえます。