ドローンの規制は国ごとによって異なります。日本ではOKでも海外ではNG、またはその逆も大いにありえます。

「知らずについうっかり」では済まされないケースもありますので、海外でドローンを使用する予定がある方は、規制をしっかり把握しておきましょう。

※海外では、日本と同じように、ドローンに関連する規制が常に変化しています。そのためここに記載する規制が最新であるとは限りません。海外でドローンを飛ばす予定がある方は、必ず自分自身で事前に情報収集を行って下さい。

海外のドローンに対する規制はどんな感じ？

日本ではドローンに対して航空法などで規制されていますが、海外ではどんな規制があるのでしょうか？

海外であっても、日本と同様に空港周辺、軍事施設の周辺、その他重要施設の周辺などは規制対象になると考えてよいでしょう。

そのほか、海外での規制については各国独自に設けていますので、渡航先のドローンに対する規制情報は事前に調べておく必要があります。

海外のドローンに対する規制の例を、以下にいくつかご紹介します。

カナダ

一般人がドローンを飛ばすには「特殊航空業務証明書」が必要です。

中国

一般人がドローンを飛ばすには所有者の「実名登録」が必要です。

タイ

カメラを搭載したドローンを飛ばすには登録が必要です。

アメリカ

約250g～25kgまでのドローンは登録およびIDを期待に貼り付ける必要があります。

イギリス

20kg以下のドローンを飛ばすには飛行許可や操縦資格が必要です。

上記はごく一部ではありますが、このように海外では、その国ごとにドローンに対する規制が敷かれています。

海外でドローンを飛ばしたい場合、事前に各国の情報を調べておく必要がある訳ですが、その調べ方はどうすれば良いのでしょうか？

海外のドローンに対する規制を調べる方法はある？

海外のドローンに対する規制を調べる方法はいくつかありますが、その中でも便利な方法を２つご紹介します。

一つめは、あくまで簡易的ではありますが、日本を含めて、海外のドローンに対する規制の有無を調べることができる便利なMapです。

「Drone Laws For Every Country In The World（Recreational Use Only）」

たとえば、上記Mapの緑のアイコンは「一般的にドローンの使用が許可されている」、赤のアイコンは「ドローンの持ち込みあるいは使用が禁止、もしくは厳しく制限されている」など、海外のドローン規制状況に応じてアイコンが色分けされています。

ただし、あくまで海外のドローン規制を簡易的に調べるだけのものですので、記載されていることがすべてだと鵜呑みにはしないようにしましょう。

もう一つ、海外のドローンに対する最新の規制情報などを収集するには、海外現地の日本大使館あるいは日本にある駐日大使館にドローンに対する規制の状況を問い合わせる方法があります。

もちろん日本語でメールや電話等で問い合わせができますので、英語が苦手な方でも心配はいりません。

特にドローンに対する規制の最新情報を得るには、海外現地の大使館がもっとも早く、確実かもしれません。

ドローンを安全に飛ばすためにも海外の規制は正しく把握しておこう

せっかく海外までドローンを持って行っても、規制を正確に把握していなかったばかりに没収されてしまった、現地の方とトラブルになってしまった、身柄を拘束されてしまったなどとなっては、後悔してもしきれません。

一度トラブルになると、解決に多大な時間や労力を要することにもなりますので、海外でドローンを使用する予定がある方はぜひ、事前にドローンに対する規制の最新情報を収集しておきましょう。

また、たとえ規制されていなくても、人が集まる場所や電波が行き交う場所の近くなどでドローンを飛ばすのは控えましょう。

日本と同様に、海外でも迷惑になってしまう可能性がありますし、思わぬトラブルに発展してしまうかもしれません。

海外でも安全かつ快適に、そして安心してドローンを飛ばすためにも、規制の把握に努めましょう。