ドローンパイロットの増加とは裏腹にドローンエンジニアは圧倒的に不足していると言われています。そのため、今後はドローンエンジニアの需要は高まり、人材育成サービスも増えてくるものと考えられています。

ドローンエンジニアは大きく3つの分野に分けられる

インターネットでドローン関連の求人情報を見てみても、すでにエンジニアの募集が多いことが分かります。ドローンを操縦するパイロットは急増していますが、それに対するエンジニアの数が大きく不足しているのです。

ドローンエンジニアの種類は、

・ドローン本体の飛行をコントロールする「機体制御」

・ドローンを取り扱う「アプリケーション」

・ドローンで取得したデータをオンライン上で解析する「クラウド」

の3分野に大別できます。

各分野によって身につけなければならない技術には違いがありますが、いずれにおいても日本は、海外諸国と比べてドローンエンジニアの数が圧倒的に足りないと言われていますので、今後急速にエンジニアおよびエンジニア育成サービスに対する需要が高まるものと考えられています。

日本で運営されているドローンエンジニア養成塾の例

ドローンハードウェア各社に対してオープンソースコードによるソフトウェア開発や支援を行っている「Japan Drones株式会社」、ドローンのサービスやコンサルティングソリューションを中心に行っている「ドローン・ジャパン株式会社」が“Dronecode Japan” Projectを立ち上げて開発者育成を目指しています。

Japan Drones株式会社

ドローン・ジャパン株式会社

ドローンコードによる開発需要の創出、ソフトウェアエンジニア育成を通じて日本が抱える社会的な課題の解決へと繋げるドローンソリューションを創り出すことが大きな目的で、2020年までに1,000人のドローンエンジニアを育成することを目標としています。

養成塾は「ドローンソフトウェアエンジニア養成塾」と名付けられ、3日間の座学研修、2日間の実施航行、そして修了検定というカリキュラムが組まれています。

詳しい内容は下記の通りです。

オペレーショントレーニング（座学研修ではシミュレーターを使用）

・飛行方法

・機体設定方法

・機体チューニング

・飛行ログ解析（墜落解析）

自律航行コードプログラミング

・ソフトウェアアーキテクチャー

・姿勢制御

・位置制御

・センサー統合

ドローンキットプログラミング

・機体からのデータ取得方法

・機体制御

・画像認識

・ライセンスについて

以後、上級プログラミング実習を経て修了認定テストという流れになります。

なお費用は、参考ですが法人で500,000円、個人で100,000円程度となっています（いずれもカリキュラム等によって変わる可能性があります）。

現在は4期生が養成塾に通っていて、期間は2017年9月16日～12月16日までのため募集は終了していますので、興味がある方は5期以降を狙って申し込んでみてはいかがでしょうか。

＊参考までに4期生の資料をご紹介します。

ドローンソフトウェアエンジニア養成塾（PowerPointファイルが開きます）

ドローンエンジニア育成サービスを始めるには？

自分自身がエンジニアを目指すのはもちろん、中にはドローンエンジニア育成サービスを開業しようと考えている方もいるかもしれません。

その場合に必要になるものとしては「ドローンプログラミング実務経験者の講師」「ドローンプログラミング教材の準備」「サポート体制」などが考えられます。

エンジニア育成事業の構造自体は非常にシンプルですので、「講師の確保」および「生徒の集客」の体制が整えば、すぐに開業することも不可能ではありません。

将来の日本を支えるドローン関連エンジニアの育成が注目を浴びている

ドローンビジネスは、日本が抱える様々な社会的課題を解決へと導いてくれる有用なビジネスとして国をはじめ各分野から大きく期待されています。

しかし、まだまだ日本ではドローン関連のエンジニアは少なく、またエンジニアを育成するサービスも不足しています。

将来の日本を支えることになるかもしれないドローンビジネス、そしてそのビジネスを支援・発展させるドローンエンジニアの育成が急務となっています。今後の展開に期待したいところです。