日本でもドローンに対する認知度が高まり、広く普及し始めました。それに比例するように、ドローンスクールの開校も相次いでいます。開校ラッシュの背景や、自分がドローンスクールを開校させたいと思った時にどうするかを解説します。

ドローンスクールの開校が相次ぐ理由は？

現在、ドローンを飛ばすために必要な免許や資格はありません。ドローンを購入したその日から、ドローン操縦士になることができます。

免許や資格が不要ならスクールも不要なのではと思ってしまいますが、実はドローンスクールの開校はますます相次いでいるのです。

ドローンスクールの開校が相次いでいる理由として考えられるのは、

※独学では正しい操縦技術や安全知識を身につけられない可能性が高い

※独学では自分の技術や知識を客観的に証明できる術がない

などの理由が考えられますが、ざっくり言えば「ドローンスクールで基礎を学んだ方が、操作の上達や知識の向上が手っ取り早い」ということではないでしょうか。

ドローンスクールに短期間通うだけで、基礎的な操縦技術や安全知識が身につくのであれば、多少のお金を出しても手っ取り早く習得したいと考える方が多いのは当然のことかもしれません。

加えて、将来ドローンを使った仕事に就きたいと考える方が増えていることも関係しています。

ドローンスクールの講習を修了することで、一定以上の操縦技術や安全知識を習得しているという客観的な証明になりますので、独学で訓練を続けていくより仕事に就くうえでも効果的です。

ドローンスクールが続々と開校している背景には、このような理由があると考えられます。

ドローンスクールを開校させたいと思ったら？

もし、「ドローンスクールを開校させたい」と思ったら、どのような準備が必要なのでしょうか？

一般的な開校の手段としては、認定団体からドローンスクール認定を受ける方法が挙げられます。

この場合の認定団体とは、国が認定している団体という意味で、国土交通省航空局のホームページに掲載されている「講習団体を指導し管理する団体」を指します。

具体的には、

株式会社エンルート

DJI JAPAN株式会社

ドローン撮影クリエイターズ協会（DPCA）

ドローン操縦士協会（DPA）

日本UAS産業振興協議会（JUIDA）

などです。

こうした認定団体にドローンスクール認定を受け、ドローンスクールを開校するのが一般的な流れになっています。

ドローンスクール認定を受ける手順としては、資料を取り寄せ、必要なものを準備したのち、認定団体の審査を受けるという流れが基本です。

※飛行訓練が可能な施設を保有している
※常駐インストラクターを確保している
※法人格を保有している

など、ドローンスクール認定を受けるための要件や基準は異なり、認定団体ごとにドローンスクールの方針やドローンに対する考え方も違ってきます。

ドローンスクールを開校したものの「方針が合わなかった」「ビジネスライクすぎて辟易してしまった」といったことのないように、開校前に各認定団体についてもしっかり学んでおくことが大切です。

ドローンスクールの開校ラッシュはまだまだ続く！

ドローンは今後、さまざまな産業への導入が見込まれています。それはつまり、ドローン操縦士やエンジニアなどのニーズが高まっていくことを意味します。

女性のためのドローン情報サイトドローンジョプラスが開設されるなど、若年層や女性をターゲットにしたドローンサービスも続々と登場し、ホビーとしてドローンが普及していく可能性も示唆しています。

正しい操縦技術や安全知識を身につけることができ、一定以上の能力を有することを客観的に証明できるドローンスクールの開校は、まだまだ続きそうです。