ドローンの通信に使われる電波には、知らずに利用してしまうと電波法違反になるものが含まれています。海外製のドローンや大型のドローンなどを使用する際、電波法に抵触していないかどうかは特に気にしなくてはなりません。

しかし、そもそも一体何がOKで何がNGかという判断基準がわからないと、選ぶこともままなりません。本記事では「ドローンを飛ばす際に最低限知っておきたい電波法マニュアル」として、無線電波や技適マーク、免許について簡単に解説していきます。

どんなドローンを飛ばすと電波法違反になる？

日本国内の電波法に違反しないかどうかの判断基準は、大まかに分けて「使われている周波数帯」「技適マークの有無」のふたつです。

このうち周波数帯は、場合によっては免許の取得が必要であるほか、無線局の開局手続きを踏まないと利用できないものも含まれています。一方、技適マークとは、詳しくは後述しますが「日本国内の電波法に適合したことを証明するマーク」です。

つまり、

・特殊な周波数帯（免許が必要な周波数帯）を無免許または無許可で利用している
・技適マークのない機体（主に海外輸入）、あるいは改造した機体を使用している

こういったケースは、ドローンにおける電波法違反にあたると考えて間違いありません。実際、2つが原因で検挙された事例が何件もあります。

それでは、前者の「周波数帯」からみていきましょう。ドローンにはどのような周波数帯が用いられており、どんな周波数帯の利用に注意すべきなのでしょうか？

ドローンに使われている電波一覧

現在、ドローンに使われている中で主流の無線電波帯は以下の3種類です。

・2.4Ghz帯
・5.7Ghz帯
・5.8Ghz帯

このうち、資格や許可が必要ないのが2.4Ghz、資格と無線局の開局手続きが必要なのが5.7Ghz帯と5.8Ghz帯です。

2.4Ghz帯

ドローンに使われている電波のうち、主流となっているのが2.4Ghz帯です。無線LANや電子レンジに使われているものと同じ無線電波で、送信出力が10mW/MHz以下の2.4Ghz帯は利用制限がありません。もっとも有名なDJI社の「Phantom」シリーズをはじめ、ほとんどの民生用ドローンが該当します。

5.7Ghz帯

大型の作業用ドローンなどの長距離通信が必要で、かつ混線による通信の乱れを防ぐ必要のある商用ドローンには、5.7Ghz帯の電波が使われています。

5.8Ghz帯

FPVドローンレースに使われているFPVゴーグルは、多くが海外製で、そのほとんどに5.8Ghz帯の電波が使われています。

5Ghz帯の無線電波は「資格」「無線局の開局」が必須。対応した資格と取得方法とは？

上記の無線電波のうち、5Ghz帯（5.7Ghz帯と5.8Ghz帯）は、それぞれ対応した「資格」と、それに合わせて「無線局の開局」が必要になります。資格を取らず、開局手続きをせずにこれらの無線電波を利用してしまうと、ドローンにおける電波法違反にあたります。

必要な資格と対応した無線周波数帯は、以下のとおりです。

産業向け5.7Ghz帯…第三級陸上特殊無線技士（3陸特）
FPV向け5.8Ghz帯…第四級アマチュア無線技士（4アマ）

どちらも国家資格で、取得には「国家試験の受験」と「e-ラーニングなどの養成課程講習会の受講ののち、修了試験を受ける」のどちらかが必要です。どちらも、合格率は毎回70～80％と低くはないので、独学でも取得は容易です。

技適マークの有無は必ずチェック

先ほど述べたとおり、「技適マーク（技術基準適合証明マーク）」の有無は、ドローン購入時に必ずチェックするようにしましょう。技適マークは以下のような製品に付けられます。

技適マークは、電波法令で定めている技術基準に適合している無線機であることを証明するマークで、個々の無線機に付けられています。
引用：総務省 | 技適マーク、無線機の購入・使用に関すること（http://www.tele.soumu.go.jp/j/adm/monitoring/summary/qa/giteki_mark/）

この技適マークが付いていないドローンは電波法違反にあたり、実際に検挙された事例もあります。海外の並行輸入品のような、国内での販売代理店を通していない製品には技適マークがついていない場合が多いため、細心の注意を払いましょう。わからない場合は販売担当者に尋ねるか、手を出さないのが賢明です。

技適マークに関しては、総務省の公式ホームページでも確認することができます。

技適マーク、無線機の購入・使用に関すること（http://www.tele.soumu.go.jp/j/adm/monitoring/summary/qa/giteki_mark/）

まとめ

ドローンを購入する際は、「無線周波数帯が2.4Ghz帯を利用しているかどうか」「技適マークがついているかどうか」の2点を利用し、海外の並行輸入品には極力手を出さないようにしましょう。

FPVドローンレースや、業務上第三陸特免許が必要なドローンを利用する場合は、資格の取得のほかに無線局の開局が必要です。電波法に関しては、この2点の知識を身に着けておけば、おおむね問題ありません。

近年では、国内の正規販売店で販売されているドローンはこれらを全てクリアしているものが多いので、実際あまり気にする必要も無いのですが、チェックするクセは身に付けておくと万が一のドローンでの電波法違反などを未然に防ぐ事ができます。