ドローン測量のメリットやデメリットは?測量の方法や必要な資格および知識も併せてご紹介

すでに建設業界ではドローンによる測量が普及し始めています。この記事では、ドローン測量のメリットやデメリット、測量の流れ、必要な資格や知識などを紹介していきます。ドローン測量に興味がある方は、ぜひ参考にしてください。

ドローン測量のメリット、デメリット

ドローン測量のメリット、デメリットについて見ていきましょう。

ドローン測量のメリットはさまざまに挙げられます。

たとえば、

・航空機による測量よりもデータの解像度が高い
・測量中に工事といった作業を中断する必要がない
・人が立ち入れない場所や危険な場所の測量も可能
・人や航空機を使った測量よりも時間やコストを抑えられる
・3Dモデル(画像データから点群データを作成すること)が簡単にできる

このようなことが挙げられます。言い換えれば「コストや時間を抑えながら、クオリティの高い測量が可能」ということです。

一方、ドローン測量のデメリットとしては、

・数十平方メートル程度の敷地や凹凸のない敷地の測量は割高になることが多い
・バッテリー交換のため離着陸を何度も行わなくてはならない
・山の木々といったように障害物がある場合は地面を測量できない
※写真ではなくレーザー測量を実施すれば、障害物がある場合でも対応できますが、装置が1,000万円近くなってしまうといったように、コストが膨らむというデメリットがあります。

といったことが挙げられます。

国土交通省は「ICT(Information and Communication Technology=インフォメーション・アンド・コミュニケーション・テクノロジー)」、つまり通信技術を活用したコミュニケーションを建設業界に導入することで、生産性の向上を目指しています。

すでに「i-Construction(アイ・コンストラクション)」という取り組みが進んでおり、建設業界におけるドローン導入が義務化される動きが出ています。

 

ドローン測量はどんな方法で行われる?

続いて、ドローン測量はどのように行われるのか見ていきましょう。測量の手法や過程はさまざまですが、ここでは一般的な流れを紹介します。

まずは「踏査(とうさ)」と呼ばれる現地調査から始まります。高品質で信頼性のあるデータを作成するためにも、人間の足で隅々まで確認する必要があります。

踏査が済むと、専用のソフトウェアを使って、ドローンの高度や、シャッター速度、撮影間隔といったさまざまな要素を加味し、ルートを作成します。

その後、現地にGCP(Ground Control Point)と呼ばれる基準点を設置します。基準点があることで、ドローンに搭載されたカメラの三次元位置が測定できるようになります。

基準点が設置されたら、いよいよドローン測量のメインとなる空撮です。踏査の後に作成したルートをドローンに設定し、あとは自動飛行させるだけとなります。

ドローンが取得したデータは、専用の画像解析ソフトを用いて解析され、点群データ、3Dモデル、鳥瞰図などが作成できます。

ドローン測量の一般的な流れは、上記の通りになります。

 

ドローン測量に必要な資格や知識は?

ここまで、ドローン測量のメリットやデメリット、ドローン測量の流れを紹介してきました。

最後に、ドローン測量にチャレンジしたいという方のために、必要な資格や知識は何かを紹介します。

2018年7月現在、ドローンを操縦するのに特定の資格や免許は不要です。しかし、測量を実施するにあたっては「測量士」「測量士補」といった資格は求められる可能性が高いでしょう。

また、たとえドローンを操縦するにあたっての資格や免許が不要でも、自身がドローンに関する一定以上の知識や操縦技術を持っていることを客観的に証明できた方が、信頼性も高くなります。

そのため、JUIDAの「操縦技能証明」や、DPAの「ドローン操縦士回転翼3級」、あるいはDJIの「DJIスペシャリスト」といった民間資格の取得を目指すことをおすすめします。

その他、必要な知識としては、ドローンに関する基礎知識、測量に最適なカメラを選ぶ知識、ソフトウェアの使い方、飛行禁止区域等の把握、関連する法律に対する知識などが挙げられます。

ドローン測量は、ドローンのみならず幅広い知識が求められます。

しかし今後、建設業界ではドローンの導入が一気に進んでいくことが考えられますので、ドローン測量に興味がある方は、今のうちに必要な知識や技術を身につけておくと良いでしょう。

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