ドローンは登場して間もない製品ですが、いまや世界中で愛されています。日本でも大変な人気で、セキュリティの関係から規制はあるものの、国土交通省の許可を取れば、あらゆる場所で飛ばすことができます。ドローンの市場は大きくなり、2015年には100億円、2016年には200億円を突破しました。

ドローン市場は、製品の売り上げだけで年間200億円

ドローン単体での売上は、2016年の時点でなんと200億円を突破しているそうです。これは、ドローンビジネスを含みませんので、製品の販売だけです。一台2万円だとしても、100万人の愛好者がいることになります。

ドローンは、ハマる人にはハマる趣味ですので、複数台もっている人が多いのです。そう考えると、ひとり1台というわけにはいかないので、100万人を下回ると考えられますが、それでもドローン市場は200億円という大きな売り上げを作り出しています。

ドローンは高いものは数十万円しますが、エントリーモデルなら数万円で買えます。とくにAmazonなどで人気のモデルを探せば、1万円程度でしっかりした機種が買えますので、気軽にドローンを購入して楽しむことができるでしょう。

ドローンのマーケットは拡大傾向にあります。ドローンの市場が大きくなるに従って、ビジネスチャンスも生まれます。

ドローンビジネス関連では353億円

ドローンはただ個人で飛ばして楽しむだけでなく、空撮したり、警備をしたりするビジネスにも応用できます。実際に、ドローンを自社ビジネスの事業内容のひとつと備えている企業は意外と多いものなのです。ドローンビジネスの関連だけで353億円の市場規模があるとされます。

しかもこれは、日本国内だけのドローン市場です。2015年に、航空法が改正されて、ドローンを個人で楽しむことは少々難しくなってしまいました。そのため、ドローンの市場は個人からいっきにビジネス仕様に移り、ビジネスの市場が大きく拡大したのです。

ドローンの個人での利用は安全保障の観点からあまり自由にはできず、ドローンの規制があるのは世界中の国で同じです。アメリカなどでも、ドローンを特に外国人が飛ばす場合には厳密な審査があります。

しかし、ドローンを飛ばすことは、日本の場合、国土交通省の許可を得れば可能です。そのため、業者は正式な許可を取って、ドローンを飛ばしています。

ドローンのビジネス市場の広がりに従って、空撮や警備、監視などのニーズは広まっています。とくに小回りのきく中小企業等がドローンビジネスに参入しており、さまざまなサービスを展開しています。

2020年には、ドローンだけで1,000億円、関連ビジネス2,000億円

ドローンの市場を予測した資料によりますと、ドローン単体だけで2020年には1,000億円に市場が広がると予想されています。さらには、関連ビジネスは2,000億円を突破し、こちらも大きなビジネスチャンスになるでしょう。

ただし、テロなどのリスクが高まりますので、何かトラブルが起こるたびに、航空法が厳しくなって、あまり気安くドローンを飛ばすことができなくなる可能性があります。

しかし、ドローンの開発が進み、さらなる小型化や高性能化なども進んでいくことでしょう。カメラなどもより高画質で撮影できるようになるはずです。今から期待をすることができます。

2020年の東京オリンピックの頃には、より多くの人が、ドローンを楽しみ、多くのビジネスが展開されていることでしょう。

ドローンの市場は広がるばかりです。ドローンそのものも売れていきますが、反面、ドローン関連ビジネスもかなり人気となる可能性があります。今後も、ドローン市場の発展には要注目です。