【ドローン第4位　博報堂生活総合研究所発表の2017年ヒット予想ランキング】

博報堂生活総合研究所（通称「生活総研」）が発表した2017年のヒット予想で、ドローンが第4位にランクインした。

生活総研は1981年に設立された「生活する主体」として消費者をとらえ、その意識と行動とを研究するシンクタンク。

今回のヒット予想のためのアンケートは、首都圏と京阪神圏の15歳から69歳の男女1008人を対象に実施。2016年に注目された商品やサービス等の中から2017年以降も話題になりそうなもの、人々の生活に普及・浸透していきそうなものを選択してもらった。
生活総研が発表したランキングは以下の通り。

1　自動車運転システム搭載車
2　AI（人工知能）技術
3　格安スマホ
4　ドローン
5　ネットスーパー
6　ふるさと納税
7　電気自動車
8　インスタグラム
9　訪日外国人観光客
10　仮想現実（VR）
11　USJ（ユニバーサル・スタジオ・ジャパン）
12　暮らしの支援ロボット
13　自動翻訳技術
14　企業のポイントサービス
15　イートインスペースのある店
16　loT（lnterret of Things）
17　空き家リノベーション
17　民泊
19　スーパーやコンビニのPB惣菜
19　シニア向け家電
21　シェアサービス
22　電子書籍
22　AR（拡張現実）ゲーム（ポケモンGOなど）
24　テレビ番組の見逃し配信
24　おしゃれ駅ナカ
26　ワイヤレススピーカー
26　写真加工アプリ
26　電動アシスト自転車
29　在宅勤務
30　4Dシアター

【「サンキュー・テック」　ランキング上位はいずれもモビリティの高い商品・サービス】

ランキング上位の商品やサービスは、いずれもモビリティの高さという側面を持っている。生活総研はこの結果を受け、「生活を補助・代行・拡張してくれる生活者支援系テクノロジーが求められている」とコメント。キーワードを【サンキュー･テック】と称した。
その意味ではこれまで人が立ち入れなかった場所の映像を撮影可能で、人の代わりに危険な作業もこなすドローンが第4位に入ったことも納得だろう。
AI搭載ドローンで遭難者の早期発見などの実証実験が行われる一方、大手ECサイトでは配達専用のドローンの導入が具体的に検討されている。非日常から日常までをカバーするドローンの可能性を、消費者が敏感に嗅ぎとった結果が今回のランクインの背景にあるだろう。

【ドローンの「代行」に近しいのは第5位ネットスーパーか。他サービスとの連関にも期待？】

ドローンと同じく「代行」という機能で言うならば第5位のネットスーパーも、共働きの子育て世代や出かけるのを苦痛に感じている高齢者世代の救世主的存在と言える。
しかしながら「補助・代行・拡張」の3つの機能は本来分かちがたいものだ。ドローンの活用がより日常生活に根ざしていき、他のサービスとの融合が起きれば、3つの機能が連関した生活者支援系のサービスがより深まっていくだろう。
そしてまた、ドローンに限らず生活者支援系サービスの発達により、「人のできない・やりたくない仕事」を人が行うことは格段に減り、「人にしかできない仕事」の需要が高まることは想像に難くない。

【生活総研2017年ヒット予想から浮かび上がるドローン業界への期待】

生活総研の今回の発表はあくまでも「予想」にすぎない。
むしろここで注目したいのは、ドローンが現状においては強く消費者の興味を引いており、今後も期待される商品と目されているという点だ。来年以降、この期待にドローン業界が実際にどこまで、あるいはどのような形で応えていくかこそ肝要である。

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