ドローンは市場規模の拡大が見込まれ、多くの新聞が取り上げています。新聞で取り上げる記事には、それぞれ特色があります。そこで、ドローンに関する記事が豊富な新聞3社を紹介します。

電気にまつわるドローン記事!電気新聞

電気新聞は1907年に創刊された電気に関する日刊専門紙です。電気以外にもガス会社や原子力産業、建設などエネルギーに関係するものも扱っています。東日本大震災以降は原子力産業に大きな注目が集まっていることから、エネルギーから見た原子力産業に関して多くの記事を載せています。その電気新聞に2017年3月17日付けで経済産業省のドローンの取り組みに関する記事が掲載されていました。

その記事によると、経済産業省は山間の送電線やダムの点検にドローンを利用することを計画しています。2017年度～2021年度の5年間の計画で行なわれ、2017年度だけで33億円の国の予算が当てられました。ドローンの利用に関して可能性を感じる記事です。ちなみに電気新聞の発行部数はホームページによると、71,800部、平日のみの発行で定期購読料は月々税抜4,500円です。お問い合わせはフリーダイヤル0120-39-1551あるいは03-3287-0025まで。電子版もあります。詳しくはホームページで確認してください。

公式ホームページ:https://www.denkishimbun.com/

ドローン活用の企業を記事に!日刊工業新聞

日刊工業新聞は1915年創刊の産業経済紙です。工業と名が付いていますが、流通、運輸、金融、科学技術、政治、行政、農業、教育など幅広い分野を扱っています。ドローンに関していえば、企業がどのようにドローンを活用しているのかが取り上げられています。

例えば、2016年6月24日の日刊工業新聞の記事には大手警備会社セコム株式会社の取り組みに関して掲載されています。その記事によると、セコムは夜間のショッピングモールや工場など人がいない大規模施設の警備にドローンを使うことを始めるとのことです。

ドローンが離陸し、撮影しながら巡回して、異常個所があれば警備員に知らせるようになっています。セコムのすごいところは、ドローンの離陸から、巡回、着陸して充電するまでの一連の流れを自動化したことです。こうした画期的なドローンの活用法をしることができます。

日刊工業新聞の発行部数は53万部で、定期購読料は月々税込4,721円です。1部の料金は税込230円になります。月曜日から金曜日発行です。お問い合わせはフリーダイヤル0120-412-346です。03-5644-7251でも受け付けています。電子版もありますのでホームページを確認してください。

公式ホームページ:http://www.nikkan.co.jp/

建設分野のドローン記事!日刊建設工業新聞

日刊建設工業新聞は1928年に創刊された建設業界に特化した新聞で、建設業界の取り組みがわかる新聞です。建設分野でドローンがどのように活用されているかを知ることができます。例えば、2016年6月14日の日刊建設工業新聞の紙面では、大手建設会社鹿島建設が大分県の大分川ダムの建設に関連して、ドローンを用いたレーザー測量を行ったことが取り上げられました。

ドローンからレーザーが照射され、その距離から測量が行なわれました。ドローンはわずか13分の飛行で20ヘクタールの測量に成功し、誤差はわずか4.5cmだったということです。20ヘクタールですので、東京ドーム4個分の測量を行なうことができたわけです。ドローンのレーザー測量の実用化は国内初で、セスナを使ったレーザー測量に比べ、大幅にコストを抑えることができるので、今後は大いに活用が見込まれます。

ドローンでビジネスをしようとしている人には、こうした情報はありがたいです。日刊建設工業新聞の発行部数は33万8,000部です。購読料は1か月税別8,500円で、平日のみの発行です。公式ホームページからメールフォームで申し込むことができます。電子版は3か月で税別3,000円になります。

公式ホームページ:http://www.decn.co.jp/

電気新聞は電気の分野のドローンの活用例、日刊工業新聞は企業のドローンに関する取り組みがわかります。日刊建設工業新聞は建設分野でのドローンの活用の仕方を知ることができます。ドローンでビジネスを行ないたい人の参考になります。