Southern California Gas Co. (SoCalGas) は、自然災害後の対応にドローンが不可欠であると主張しています。

アメリカは最近２つの超大型ハリケーンに襲われ、更に山火事のシーズンを迎えました。SoCalGasは、このような災害に対して、公共事業や地域コミュニティが行うべき備えについての研究を発表しました。

この研究では、2017年8月に発生したハリケーン「ハービー」と「イルマ」、同年10月の北カリフォルニアにおける山火事、同年12月南カリフォルニアで発生した山火事とそれに伴う土砂崩れ、合計４つの災害がもたらしたエネルギー・交通に関連する損害が調査されました。

SoCalGasによると、災害直後の対応にドローンが役に立つといいます。人工衛星とドローンによる空撮画像分析を使って、例え立ち入るのが危険なエリアであっても、即座にダメージやインフラへの影響を確認することができるのです。実際に南カリフォルニアで起こった土砂崩れの際、SoCalGasはメタンに反応するセンサーと高解像度カメラを搭載したドローンを飛ばし、ガス漏れが起こった箇所を見つけ、迅速な対応を行いました。

「このようなケーススタディ調査によってわかるのは、自然災害発生後、SCADAシステムやドローン技術を使ってすばやく情報収集し、そのデータをもとに公共事業と政府がリアルタイムに連携するのが重要だということです。公共事業、法整備、消防、運輸省、どれも孤立してはなりません。すべてのパートナーが情報を共有することが、迅速で適切な災害対応に繋がります」と、カリフォルニア公共事業災害対策組合事務局長Don Boland氏は話しました。

（画像引用：https://unmanned-aerial.com/socalgas-study-touts-importance-of-drones-post-disaster）