2018年１月にサムスンが申請したドローンの特許が、翌月13日に許可されました。許可を出した米国特許商標庁は、アメリカ合衆国連邦政府の商務省に属する公的機関です。

サムスンが今回、特許を取得したドローンはディスプレイ埋め込み型のドローンで、さまざまな分野への応用方法が考えられています。

サムスンが「フライングディスプレイデバイス」と呼ぶクワッドコプター型ドローンは、以下のようなパーツで構成されています。

・カメラユニット
・ディスプレイ
・GPS
・Wi-Fi測位システム
・音声認識システム

このドローンは自律型で、ターゲット広告などに応用する事ができます。例えば、ショッピングモールで購買意欲のある顧客に近づき、情報をディスプレイに表示させて実際に顧客とやり取りができます。

フライングディスプレイを通して予約などの取引を行ったり、顧客のニーズに合わせてお店を提案したりすることも可能です。

カメラユニットにはセンサーが組み込まれており、顧客の目の瞳孔や顔の表情、手のジェスチャーを認識できます。センサーを通して得られたデータは、メインユニットで処理されます。この他にも、ドローンには以下のような機能が搭載されます。

・障害物回避システム
・モーションセンサー
・ジャイロスコープ
・加速度計

「ジョイントマニピュレータ」は上記の機能を駆使して、ディスプレイをユーザーにとって最適な角度に調整します。ジョイントマニピュレータによってローターを水平に保ちながら、ディスプレイ角度を調整できるため、画面に映し出される情報がはっきりと見えるのです。

広大な大型ショッピングモールでは自分が必要なものをすぐに見つけることは難しいものです。しかし、ディスプレイを搭載したドローンのサポートがあれば、欲しいものを検索し、お店を簡単に見つけられます。必要なものが決まったら、ドローンを通して電子マネーで決済できます。

サムスンのフライングディスプレイデバイスは、多くの分野で利用する事ができます。ターゲット広告の他、さまざまなモニタリングやマーケティングにも応用されるでしょう。ショッピングをもっと簡単に、便利にしてくれるサムスンの特殊なドローンが実際に利用されるのは、近い将来に迫っています。

カメラを搭載したドローンを好ましく思わない反対派がいる一方で、ドローンは着実に普及しており、2030年にはドローンの数が10億台を超えると予想されています。