地図情報システムGISTを手掛ける株式会社ドーンは、山などで遭難した人の迅速な救助を実現するため、ドローンを用いた捜索支援システムの共同研究を始めました。

スマートフォンの専用アプリを使用することで、捜索時間の短縮を図り、東北大学などと協力して2018年度に実証試験を予定しています。

そのほかに、救助ロボットを使用した災害対応の普及に取り組んでいるNPO法人 国際レスキューシステム研究機構と、アプリケーション開発のエム・デー・ビーが参加します。

共同研究では、ドローンによる捜索と地図情報をリンクさせ、遭難現場を割り出すシステムの開発を目指しています。

登山者は事前にスマホに専用アプリをインストールしておき、遭難した場合に、救助の要請を受けた消防や警察が、アプリで提供される登山ルートなどの情報やドローンが撮影した画像、温度センサーを分析して現場を割り出します。

また、自動飛行するドローンの制御や情報を瞬時に分析する機能も構築することにしています。

アプリには、登山者に最適なルートを案内し、自力下山を支援する機能も提供する予定です。これに関してドーンは「迅速な人命救助につなげたい」としています。

警察庁によると、2016年に全国で起きた山岳遭難事故は2,495件、遭難者は2,929人となっており、事故件数が2,000件を超えたのは４年連続で、登山ブームにより高い水準が続いています。

ドーンでは、とりわけ遭難現場の割り出しに時間を要し、遭難者の迅速な発見と捜索活動の負担の軽減が課題となっているといいます。

さらに、ドーンは聴覚や言語に障害がある人がスマホで消防に救急通報できるシステムを運用しています。GPSを使用して外出先から通報できるのが特徴で、消防が同社に山岳救助への転用を要請していました。