日本や米国で普及が進められている農業用ドローンですが、同様の利用が中国でも始まっているようです。河南省・新橋村の農民12人は、農業用ドローンが新しいビジネスになることを見越して、DJI製の農業用ドローン30台を購入しました。

そして2017年11月21日、彼らは害虫駆除サービス開始するため、サービスに使用するドローンを展示、公開しました。

展示された機体は、民間用ドローン市場で7割ものシェアを誇る世界最大手メーカー・DJI製のMG-1Sでした。

1台約55万円で販売され、農業目的で最も人気のあるドローンの1つと言われる同機種は、事前にプログラムされた飛行経路に従って自動飛行を行うことができます。また、3つのレーダーを装備しているため、障害物を避けたり、地形を検出したりして飛行高度を調整可能です。

一台のドローンには約10リットルの農薬が装填されます。ドローンによる農薬散布は、農家10人分の効率で行うことができ、自動飛行で行えば、人手をほぼ使うことなく農薬散布が可能です。

これらの農薬散布用ドローンには、前面に1対、後面に1対の4つのノズルが装備されており、前方、後方、左右に噴霧することができます。

コントローラを持って飛行させたいルートを歩き回ることで、ドローンの飛行ルートを事前に設定することが可能です。ルートは自動的にオンライン保存されます。そして、ルート設定後は、その地域で使用する農薬の量も設定できます。

農業用ドローンは中国での展開を開始したばかりですが、米国や日本では先駆けて使用されています。日本では、高齢化や過疎化による農業の労働力不足対処のためにドローンが導入されている事例が多くなっています。

一方で、中国や米国の場合は、農業の大規模化に伴う人手不足解消・効率化を目的として、ドローンを導入している模様です。

農業用ドローンでは、DJIの他、XAIRCRAFTなどの中国企業、クボタやヤンマーなどの国内企業が製品を開発、販売しています。