インドで、ドローンを用いて農村部に血液製剤やワクチンなどの提供を目指すプロジェクト「Bloodstream」が進行しています。Bloodstreamは、20代中盤のインド人男性3人が中心になって設立したスタートアップ「Air Aid」が運営するプロジェクトで、2019年の本格運用開始を目指して現在準備中です。

インドでは2014年10月以来、商用ドローンの使用と販売が禁止されていましたが、2018年８月についに解禁されました。また、列車内に収まりきらないほどの混雑で知られる鉄道駅でも、乗客誘導にドローンが導入されるなど、俄かにドローン熱が上昇しています。

Air Aidのアンシュル・シャルマCEOは「我々はカルナータカ、西ベンガル、ネパール農村部において、既に19回の配達を成功させている。Bloodstreamプロジェクトはまず、産後合併症の女性へ血液を届けることからスタートする」とプロジェクトについて語りました。

インドでは出産時に輸血するための血液製剤の不足が深刻な状態となっています。必要な時に血漿、血液、血小板を調達できないことは、高い妊産婦死亡率をもたらし、安心して出産のできない社会にも繋がってしまいます。ここにドローソリューションを導入することで、状況を打破しようというのが彼らの狙いです。

シャルマ氏は続けて「緊急時の血液製剤物流システムを確立するために、Air Aidではドローン、データサイエンス、クラウドベースの在庫管理システムを採用している。我々の目標は、遠隔地や侵入困難地域であっても等しく需要に応じて血液を提供できる物流網を構築し、どんな緊急事態にも耐えうる体制をつくることだ」と展望を述べました。

ノルウェーや米国、マラウイに至るまで、世界各地で医療用品の迅速な提供を目指すドローンデリバリーシステムが実験されています。果たしてドローンは地球規模の「地域格差」を救うカギとなり得るでしょうか。