依頼する前に知っておきたい！ドローン空撮料金の一般的な見積もり項目の詳細

更新日: 2018.07.06 公開日: 2018.02.15

近年、さまざまなシーンでドローンによる空撮映像を目にすることが多くなりました。空撮映像の圧倒的なインパクトは見る人の心に感動を与えるため、ドローンの空撮を依頼したいと考えている方も多いのではないのでしょうか。

しかし、ドローンの空撮を依頼して料金の見積もりを出してもらっても、その項目が本当に必要かどうかわからないとなると不安ですよね。ここでは、ドローン空撮料金の一般的な見積もり項目の詳細を紹介します。

ドローン空撮の基本撮影料金

ドローン空撮の基本撮影料金とは、ドローンの空撮にかかるセッティングや全体調整の料金のことです。通常のスチールカメラによる撮影とは異なり、ドローンは法律の対象となるため、場合によっては厳しい制限がかかります。

そのため、空撮できるかどうかや、どうすれば撮影できるかなどのセッティングは欠かせません。空撮依頼があったとしても、実際の撮影時間よりも調整時間のほうが、遥かに時間がかかることが多いです。

こうした準備に「人員」と「時間」の料金がかかるという点で、基本料金の設定をしているところが多いです。

ドローンは航空法によって飛行制限がかかっているため、どこでも飛ばしていいというわけではありません。人が住んでいないようなエリアなら法律対象外になり得ますが、業務用途で撮影となると、ほとんどは法律対象エリアもしくは対象条件にかかります。

飛行禁止エリアでドローンを飛行させるためには、国土交通省に飛行許可の申請をして、許可書を取得しなければなりません。申請書を作成し、国土交通省とのやりとりを行うのには、やはり「人員」と「時間」の料金がかかってしまうため、ドローン空撮における「飛行申請料金」が必要となります。

会社によっては、この項目が基本料金に含まれているケースもあります。

ドローンにはさまざまな種類があり、それぞれ機体の値段は異なるため、使用する機体やカメラに合わせて、ドローン空撮料金が上乗せされます。

例えば、4K撮影や特殊なカメラの装着のできる機種や、１眼レフなど重量のあるカメラを搭載できる大型機を選択する場合は、別途料金が必要なケースが多いです。また、カメラの性能によりオプション価格設定がされていることもあります。

ドローンの飛行燃料はバッテリーになっていて、使用機体にもよりますが、10～30分程度で1バッテリーを消費します。多くの撮影をする場合、バッテリーの消費本数によってドローン空撮のフライト料金が定められていることが多いです。

つまり、時間制で撮影しているということになるので、拘束時間料金が発生しています。

出張料金は名前の通り、ドローン空撮を行う場所までの移動交通費のことです。撮影場所までの距離が近ければ近いほど出張料金は安くなりますが、遠くなれば距離に応じて交通費も高くなりますし、実質的な拘束時間も長くなるため、割高になります。

中には「会社の住所から○○kmまでは基本料金に含まれます」というようなケースもあるようです。

ここまでドローン空撮料金の一般的な見積もり項目の詳細について解説してきましたが、場合によってはさらに費用がかかることがあります。ここでは、その他必要になる場合が多い費用を紹介します。

ドローン空撮当日の急な天候不順などで、撮影続行が不可能な場合に発生する可能性のある料金です。業者によっては、天候不順による再撮○回までは再撮料金をとらないといったころもあるようです。

ドローン空撮自体をキャンセルする場合に発生する料金です。何日目からキャンセル料がかかるかは、業者により異なります。

賠償責任保険料は基本料金に含まれている場合が多いです。しかし、ドローン空撮する際にとても高価なものを傷つけたり破壊したり、周りの人や物件に多く被害が及ぶ可能性がある場合など、加入している保険ではまかないきれない事が想定される場合、別途保険を掛ける必要が発生することもあります。

依頼する前に知っておきたいドローン空撮料金の一般的な見積もり項目の詳細についてお伝えしましたが、いかがだったでしょうか。

必要な料金も業者により基本料金に条件付きで含まれる場合や、全く含まれない場合がありますので、各業者の見積もりを比較し、よく確認して依頼するようにしましょう。